• TOP>
  • 入学案内(募集要項)

平成29年度入学

募集要項

平成29年度募集要項発表までしばらくお待ちください

日程

入試等日程

参考(以下は平成28年度入学募集要項です)

詳細な募集要項がダウンロードできます。

募集学科

平成28年度入学生の募集学科(コース)は次のとおりです。

修業年限 学科名 コース 備考
2年制(昼) 経営実務科 会計ビジネスコース
ショップ経営コース
情報ビジネスコース
医療福祉会計コース
自分発見コース
外国人留学生は会計ビジネスコース・ショップ経営コース・情報ビジネスコースのみの募集となります。
2年制(昼) 日本ビジネス科   外国人留学生のみの募集となります。
1年制(昼) ビジネス科

ビジネス速習コース

応用日本語コース
応用日本語コースは外国人留学生のみの募集となります。

出願資格

次のいずれかに該当する方

  1. 高等学校又は中等教育学校を卒業した方又は卒業見込みの方
  2. 高等学校卒業認定試験に合格した方
  3. 修業年限が3年の高等専修学校を卒業した方又は卒業見込みの方
  4. 当校校長が高等学校卒業に値する学力があると認めた方

外国人留学生出願資格

次の1.2.の両方の条件を満たす方、もしくは3.に該当する方

  1. 本国又はわが国で、12年以上の学校教育を修了した者、もしくは日本の高等学校に相当する教育過程を修めた者
  2. わが国が認める日本語学校(日本語教育施設等を定める告示掲載された日本語教育施設)で6カ月以上の日本語教育を受けた者、または、日本語能力試験のN2以上に合格した者
  3. 日本の大学・短大・専門学校を卒業見込みもしくは卒業した方

※経営実務科に出願する場合はN2以上の日本語能力があること。

出願区分

AO入学
アドミッションポリシー
経理や会計の仕事に就職を考えている方
将来自分のショップを持ちたいと思っている方
自分の夢を実現するために努力しようと思っている方
AOエントリー期間:6月〜9月中旬
AO面接:AOエントリー受理後10日以内に実施
出願期間:8月〜11月(AO入学許可認定後)
合否結果の通知:10月〜
推薦入学
出身学校より推薦を受けられる方
出願期間:10月〜2月
選考方法:面接審査
一般入学
出願期間:11月〜3月
選考方法:面接審査
外国人留学生特別入学
出願期間:10月〜3月
選考方法:筆記試験(日本語)と面接審査

学納金(全学科共通)

  授業料 施設費 学友会費 教材費 傷害保険料
前期 300,000円 47,100円 12,000円 44,000円 900円 404,000円
後期 300,000円 47,100円       347,100円
年間合計 600,000円 94,200円 12,000円 44,000円 900円 751,100円

※入学時に入学金(50,000円)が別途必要となります。

※卒業時に卒業諸費(31,000円)を別途納付していただきます。

学費減免制度

名経の特待生制度

入学手続時に、当校の定める各種公的な検定試験に合格している級や数に応じて、学費の一部を減免する制度です。詳細は特待生募集要項を参照してください。

一人親家庭減免制度

入学時に満20歳未満であって、一人親家庭のご子息は、申請により年間60,000円を減額いたします。(但し、外国人留学生には適用いたしません)

兄弟・姉妹減免制度

本校の卒業生および在学生の兄弟姉妹は入学金を50,000円減免します。 なお、特待生制度第2種から4種を併用して利用する場合は、特待生制度の入学金減免を優先し、特待生制度と兄弟・姉妹減免制度を併せた入学金の減免額が50,000円を超える場合は、50,000円までとします。

外国人留学生特待生制度

外国人留学生を対象とした、特待生制度があります。詳細は外国人留学生募集要項をご確認ください。

学費サポートプラン

日本学生支援機構奨学金制度

本校では日本学生支援機構の奨学金制度の適用ができます。これは、日本学生支援機構が優秀な学生に経済的援助を与えるため、学費を貸与する制度です。「第一種」(無利子)と「第二種」(有利子)があります。高校在学中の方は在学する高等学校にて予約することも可能です。日本学生支援機構

国の教育ローン

日本政策金融公庫の「国の教育ローン」を利用することができます。また、インターネットから申し込みすることもできます。日本政策金融公庫

あしなが育英会

病気、災害などが原因で死亡または、重度の後遺障害を負った保護者の子を対象に無利子で貸与されます。あしなが育英会

交通遺児育英会

交通事故が原因で死亡または、重度の後遺障害を負った保護者の子を対象に無利子で貸与されます。交通遺児育英会

地方公共団体等の支援制度

お住まいの都道府県や市区町村での独自の支援制度や福祉制度等が適用できる場合がございますので、お住まいの都道府県庁や市区町村役場までお問い合わせください。

提携教育ローン

株式会社オリエントコーポレーションの詳細ページを参照ください。

ページトップ